セミナー

   講 座 名      内    容
変革できる企業・変革できない企業長年経営コンサルティング活動を通して、企業変革できる企業と変革が困難な企業があることが分かってきました。社長の取り組み姿勢・本気度の相違が企業変革の鍵であることが多いのです。企業変革を図るために、企業がどのように取り組めば成功に近づけるかを実際の取り組み事例を用いて分かり易く説明します。また、どのような企業が成功できるかの条件も洗い出します。なお、企業変革をどのようなステップで進めれば良いかも具体的に説明します。
経営効率向上策中小企業にとってIT化は定型業務を中心に進んでいますが、担当業務ごとにバラバラに導入されたケースが多く、業務間の情報連携は人手に頼っているのが現状です。また、顧客企業や購入先との取引はFAXや紙が中心となっており、人手による対応が欠かせません。経営効率向上のためには総合的な情報連携のできるIT化が望ましい形となります。本セミナーでは業務相互間の情報連携の進め方、取引情報をディジタル化するための仕組みづくりについて説明します。
中小企業の攻めの経営経営環境が激変していく中で、いかに環境適応していけるかを考えることが重要です。具体的には、収益のベースとなるお客様を考え、お客様に喜ばれる商品・サービスをどのように(製作)提供していくのか、競合・類似の商品・サービスとの差異化をどう図っていくかを考えることかと思います。それら活動を効果的に、スピーディに行っていくための「IT/IoT利活用」も必須になるかと思います。これらに係る進め方・考え方、中小企業の成功事例、国等の支援施策の概要等をお話します。
BCP対策セミナー企業が大災害に遭遇した際に、事業資産の損害を最小限にとどめ、中核となる事業の継続・早期復旧を可能にするために平常時に行うべき活動や緊急時の対応について、演習や事例紹介を交え、企業経営者や担当者に紹介致します。
産学官連携の勧め事業拡大・強化を模索する企業にとって、産学(官)連携は自社の経営資源を補充できる外部の知見・設備の活用ができ、より高い目標を短期間で実現するための魅力的な手段です。いざ、初めて連携を実施したいと思うにあたり、どのように進めるのか悩まれることが多いのではないでしょうか。本セミナーでは、悩み解消の一助として準備・進め方・連絡先の窓口、各機関の活用方法等について具体的に説明致します。
強みを再発見し、経営に活用しようよく「当社の強みはない」と言う経営者がいますが、強みを持っていない企業はありません。自社の強みを認識していないだけです。現在の強みを再発見する方法と、今後の経営に活用できる潜在的な強みの見つけ方を教えます。セミナーを受けながら自社の強みを再発見し今後の経営のヒントを自分で見つけてもらいます。
経営論の古典から今日の経営のヒントをつかむ学問、教養の世界で“温故知新”という言葉があります。これはもとより古きを訪ねて新しきを知る、という意味ですが、経営論の世界においても経営原論、マーケテイング論等において、基本論をお示しし、そこから一つでも現在の事象に適用できるヒントがつかめれば、という思いで敢えて古典を提供させて頂きます。
経営力向上計画の策定・認定取得の薦め平成28年7月1日に「中小企業等経営強化法」が施行され、従来、急激な環境変化(国際化)に対応していくためには経営革新(新製品・新サービスの開発等)こそ必要と、国の中小企業支援もそこに重点が置かれてきました。しかし、ここにきて状況が少し変り、低迷する既存事業の生産性(1人当たりの付加価値)が中小企業の持続発展を危うくすることから、国が経営力向上計画の策定を支援し、中小企業等が策定した計画が要件を満していれば認定することを制度化しました。本セミナ―では経営力向上計画策定方法、認定申請のポイント、取得後のメリットを分かり易く解説します。
障害福祉サービス報酬改定対策セミナー(障害児支援)今日、障害福祉サービス等報酬改定検討チームで2018年度報酬改定に向け議論が進んでおります。障害児支援における主な改正項目は、①医療的ケア児への支援 、②障害児入所支援・障害児通所支援のサービスの質の向上、③保育所等訪問支援の適切な評価 、④居宅訪問型児童発達支援の報酬・基準の設定の4項目です。全体的には、基本報酬、人員配置基準及び運営基準の適正化、加算・減算の見直しが行われ、よりメリハリのある報酬体系になることが予想されます。報酬改定の詳細を解説し、障害児支援のあるべき姿、事業者に期待されていることを読み解きます。
役に立つ業務改善講座「なかなか生産性がよくならない」、「仕事にムダ、ムラがある」、「お客様へのサービスがいまいち」、「従業員に改善の意識を持たせたい」、などの問題を感じている経営者の方や、管理職を対象に、企業や職場で日々発生する問題をスピーディに解決していく、職場の問題解決能力がポイントになります。 「役に立つ業務改善講座」では、QCの手法を活用した、職場における問題解決の知識や方法を学びます。
社員活性化のイロハ『既存事業の経営改善のためにコスト削減を行う、自社の強みを活かして新規事業開発を行う』 これらの活動は、社長が中心となって方針や戦略を決定しても実際に事業を推進していくのは、各現場で活動する社員になります。数々のコンサルティングの現場で見てきた社長の言動から、やってはいけない社長の振る舞いを12のチェックリストを使って事例を交えながらご紹介し、参加されている社長様の発言、行動について振り返ります。その後、社員を活性化するための7つのポイントについて、社員のタイプ別の重要な点をご紹介します。
訪日外国人とインバウンド ビジネス2020年の東京オリンピック・パラリンピックを追い風に年々日本を訪れる外国人が増加しています。少子化で人口が減る一方の日本では、訪日外国人にお客様になってもらうことが、観光業はもちろん小売業なども、ビジネスを発展させていくために必要になってきます。そこで、このようなビジネスチャンスを活かすため、訪日外国人の最近のトレンドや、外国人観光客の取り込みに必要な具体的な事例や対応策を紹介します。
考え方が変わる!実践的販売促進セミナー商品やサービスが簡単には売れない時代です。チラシ・DM・試供品、なにをやっても効果がないと思っていませんか?。販売促進とは『買いたいと思う人』を集めることです。そのためには、ターゲット顧客(マーケット)に、最適な手段(メディア)で、響く言葉(メッセージ)を伝える3Mの考え方が大切です。化粧品会社が使っている3Mの考え方を、皆様のお店で使える実践的な形でお伝えします。
大企業の購買担当者を引付ける営業の勘所大企業の購買担当者は新しい協力会社を開拓したいと思っています。また、購買担当者は協力会社の「できる営業マン」を頼りにしています。大企業にアプローチしたい中小企業の営業の勘所を事例を交えながら紹介します。さらに、下請け企業にとっての差別化・生き残り策についても事例を使って紹介します。
製造業の営業手法グローバル化の進展に伴い、単に製品力の高さのみでは物が売れない時代となってきました。また新規開発を行う際に、営業部門からの顧客情報は益々重要となってきています。このような観点から、製造業の営業部門に関して、どの様な事に留意して営業活動・情報収集を行えばよいかを考察します。本セミナーが企業様の営業活動の一助になれば幸いです。